脱毛サロンの契約が予想外に高額!解約・返金してもらえる?
女性をターゲットにした美容ビジネスの規模は留まることを知らず、脱毛サロンもその例外ではありません。 最近では20代の7割近くが脱毛を経験したことがある、近いうちに検討していると回答。脱毛をしないと流行に乗り遅れている感すらあります。 しかし脱毛にかかる料金は数十万円と非常に高額。誰もが簡単に通える金額ではありません。 最近では契約した後に高額支払いに気付き、弁護士事務所へかけこむ方も増えています。 そんな時、脱毛サロンの契約は簡単に解約できるのか、事前に支払ったお金は返金してもらえるのか、まとめました。 【2020年最新】全身脱毛におすすめの脱毛サロン人気ランキング10選

脱毛サロンの高額契約トラブルが頻発する理由

脱毛サロンの高額契約トラブルが頻発するのは、利用者の多くがキャンペーン料金や月額料金しか確認しないのが大きな原因です。 脱毛サロンがリリースしている広告には「月々たったの数千円!」といったものが多いです。 月1万円以下なら安心して通えるかな?と考えて、総額料金をみないとトラブルに巻き込まれてしまうのです。

脱毛サロンに通う期間は1年を超えるのが普通

脱毛サロンは基本的に長期契約を結びます。 これには、主に2つの理由があります。
  • 脱毛サロンは即効性のある施術ではない
  • 肌へのダメージを考慮しないといけない
まず、脱毛サロンでおこなう光脱毛は、シェービングやブラジリアンワックスのように1回通えばツルツルになるものではありません。 毛が成長期の段階に毛根へダメージを与え、毛が成長する仕組みを弱らせることを目的としています。 全身脱毛なら、6回通ったくらいで効果が実感できるようになり、12~18回通ったくらいで完了するのが一般的です。 通う回数が多いだけでなく、毛の成長サイクルも考慮しなければいけないので、1回ごとの施術の間隔は1~3か月空きます。 最近ではSHR脱毛など毛周期に関わらずスピーディに施術できるサロンも増えていますが、連続で通うと肌に負担を与えてしまうので、肌に優しいとうたっているサロンでも通う間隔は空けないといけません。 結局、脱毛を完了させるには長い時間がかかり、その分料金もかさむ仕組みなのです。 脱毛サロンって本当に効果ある?効果が出る回数の目安・注意点

脱毛サロンの人気の高さもネックになる

加えて前述の通り、脱毛サロンの人気の高さというのも、料金がかさむ要因となります。 脱毛サロンは一般的に雑居ビルの一室に店舗を構えるため、そこまで広くはありません。 置かれるベッドも多くて3、4台程度で、同時に何人も施術することはできません。 また、店舗スタッフもせいぜい数人ですし、施術時は最低1人が付きっ切りになります。 つまり、脱毛サロンは需要に対して供給が全く追いついていない状態なのです。 ミュゼなどの人気サロンだと、2、3か月待ちというのもザラにあります。 上記の理由に加えて、予約が取りにくいというのも、脱毛サロンの料金が高額になってしまいがちな原因になります。

脱毛サロンの高額契約を解約・返金してもらう方法

脱毛サロンの中にはスタッフの勧誘がひどかったり、説明不足だったりするケースも多々あります。 このように相手に非がある場合は、すぐに解約をすることができます。 脱毛の施術で体にキズや火傷を負った時も同様で、返金と賠償を受けることができます。

高額契約にすぐ気づいたらクーリングオフ

契約後8日以内であれば脱毛サロンもクーリングオフの対象になります。 どんなに高い解約料を請求されても、クーリングオフ期間なら確実に無料で解約することができます。 クーリングオフは書類の作成が必要になります。サロン側が用意していなくても、ネットで出てきた雛形に合わせて自作をすれば、しっかり法的効果がある書類を作れます。

中途解約でも高額のお金は請求できない

もし、サロン側が「解約したほうが損ですよ?」などと言ってきたら、本当にそうか疑ってかかるべきです。 脱毛サロンの解約料金は、それぞれ定めた2万円以下の解約金と、残額の10%のうち、低いほうが適用されるという決まりがあります。 脱毛の完了直前でもない限り、早めに解約を申し出るほうが絶対にお得です。

脱毛サロンが倒産した場合は支払いを停止できる

脱毛サロンで多いのが急な破産・倒産です。 自分が通っていたサロンが倒産したという方も少なくありません。 この場合は、支払いを停止することができます。 もし引き落としが続いているようであれば、弁護士に相談をして早めに対処しましょう。

脱毛サロンの違法契約に対しては弁護士の力を借りるべし

脱毛サロンの契約が違法だったとしても、個人で企業に立ち向かうのは危険です。 相手からしたらそんなの慣れっこですし、言いくるめるノウハウを恐らく持っています。 確実に問題解決したいなら、弁護士を頼ることをおすすめします。